デジタルマーケティング戦略を語るうえで、絶対外せないものはコンテンツそのものである。コンテンツを作るためのメディア基本方針とは、どのようなものかをお伝えしたい。
コンテンツマーケティングの基本３方針
様々なツールを使い、ありとあらゆるデータを集め、どのような分析をしようとも、コンテンツが無ければ何も始まらない。その重要なコンテンツを軸にマーケティングを行っていこうと考えているのが、コンテンツマーケティングである。
コンテンツマーケティングを行うために事前に決定しておくべきものが３つある。
≪コンテンツマーケティングの基本３方針≫
・メディア基本方針
・コンテンツ方針
・マーケティング方針
本記事では、このメディア基本方針を取り上げたいと思う。
雑誌には明確な読者イメージがある
そもそもメディア基本方針とは何なのかを整理したいのだが、皆さんの身近にある雑誌を想像していただければ、実はそれほど難しくはない。
例えば、男性向け雑誌で「LEON」は、主婦と生活社が発売している男性向けファッション誌で、「ちょい不良（ワル）オヤジ」の発信源でもある。ここからも分かるとおり、
バブル時代に青春時代を過ごした40～50才の可処分所得の多い男性
を購買ターゲットにしている。
月刊誌 LEON（主婦と生活社）
どのような雑誌にも、特定の読者という明確なターゲットがあり、その読者に向けて情報を発信している。ところが、紙とデジタルという違いがあるが、コンテンツという意味では何ら違いがないにも関わらず、企業のウェブサイトやFacebookページからは、全くもって顧客のイメージが見えてこないのである。
読者が見えてくるとコンテンツも明らかになる
もちろん、嗜好性の高い雑誌のような分かりやすいものは、B2B企業のウェブサイトなどでは打ち出しにくいことは理解しているが、製品情報や事例だけで情報が十分かと言われれば、それは不足していると言わざるを得ない。
提供している製品が、どのような顧客の課題を解決するために開発され販売されているのかは、個々の製品ごとに明確にあるはずで、それをコンテンツとして打ち出すべきである。
例えば、製造業の繊維業を例に取り上げてみよう。繊維業の製品の一つであるテキスタイルは、それぞれ何らかの機能性を持たせている。それぞれの製品が、衣服を作るメーカーで縫製されたあとの最終製品では、何らかの付加価値が得られているのである。
保湿性の高いテキスタイル製品を販売しているとしよう。この製品は、同様に保湿性を高める他社の製品よりも、伸張性や自由度が高い製品だったとすると、衣服を作るメーカーにとって、どのような課題が解決できるだろうか。
最終製品を作るメーカー、つまり顧客側の立場で考えると、いろいろなコンテンツがイメージ出来るはずである。コンテンツを読んだ顧客が、次の行動へと移すためには製品そのものではなく、その製品がもたらす価値を伝えなければならない。
メディア基本方針から始めよう
雑誌のように、読者ターゲットを決めて、その読者に向けて何を訴えかけていくべきなのかを決めるのが、メディア基本方針である。このメディアは、誰をターゲットにし、何を目的としているのか、また役割は何なのか。そして、最終的なゴールはどこにあるのか、これらを決めておくことで、コンテンツのブレを無くすのである。
コンテンツの質を考えたときに、目的にあった読者が見なければ、何の意味も無いことは言うまでも無い。質を高めて維持する仕組みが、メディア基本方針である。メディア基本方針が無ければ、メディアの運用は回らないし、いずれ破綻することになる。
コンテンツマーケティングを成功に導くため、ブレのないコンテンツを作ろう。質の高いコンテンツは、顧客の心に届き、他の人へと伝播される。
